汎用型自作PCまとめ

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    aiwa1

    1: 名無しさん@涙目です。 NG NG BE:837857943-PLT(16930).net
    日本初のラジオカセットレコーダー(ラジカセ)など、オーディオ機器で知名度が高かった「Aiwa(アイワ)」ブランドが復活する。

    アイワブランドはソニーの傘下に入り、ソニーのオーディオ機器として展開していたが、2008年に生産を終了した。

    4Kテレビは24~55型の5機種で、音質を重視して全モデルにフロントスピーカーを搭載する。55型テレビは税別13万8000円を想定し、発売後1年間で5万台の販売を目指す。白物家電への参入も計画しており、21年3月期に国内売り上げ100億円を目指すとしている。

    http://www.excite.co.jp/News/column_g/20170807/Bizjournal_mixi201708_post-10432.html
    2: 名無しさん@涙目です。 2017/08/08(火) 08:58:18.31 ID:rgAgjmOI0.net
    ええやん

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    net

    1: ばーど ★ 2017/07/26(水) 13:43:33.24 ID:CAP_USER9.net
    ロボット掃除機「ルンバ」のメーカー、米アイロボットのアングルCEO
    https://s4.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20170726&t=2&i=1194421508&w=&fh=&fw=&ll=644&pl=429&sq=&r=LYNXMPED6O09X

    [24日?ロイター] - ロボット掃除機「ルンバ」のメーカー、米アイロボット
    は、ルンバを使って集めた利用者の室内情報をIT(情報技術)家電メーカーに売り込もうと狙っている。自動掃除機に過ぎないルンバがデータ収集の最先端機器に大化けするかもしれない。

    ■マッピング技術で状況が一変する可能性

    部屋の寸法のほか、ソファやテーブル、照明器具など家具の配置に関する情報は、IoT(インターネット・オブ・シングス)家電を備えた「スマートホーム」を進めたいハイテク企業にとって次の開拓分野。

    アイロボットのコリン・アングル最高経営責任者(CEO)によると、スマートホーム向けの照明器具、温度調節装置、セキュリティー用カメラなどが既に市場に出回っているが、いずれも室内の物理的環境の把握という点では無力。しかし、ルンバの最上位機種に搭載されたマッピング技術で状況が一変する可能性があるという。

    (中略)

    アイロボットの戦略には逆風も吹く。先ず収集したデータの利用についてプライバシー保護の観点から問題との指摘が出ている。アングルCEOは、消費者の許可がない限りデータを売却することはないとしている。もう1つは低価格メーカーとの競争激化。ニューヨーク・タイムズ紙は5月、ルンバの上位機種は機能からみて割高だとして、競合メーカーの安いロボット掃除機に軍配を上げた。

    アイロボットにとって、こうした新興のライバルから身を守る手立てとなっているのが全世界で1000件に及ぶ特許群。同社は4月、ロボット掃除機に関する特許を無断で使用したとしてライバル社を提訴した。(Jan Wolfe記者)

    配信  2017年 07月 26日 10:11 JST
    ロイター
    https://jp.reuters.com/article/us-irobot-strategy-idJPKBN1AA0CY?pageNumber=2&sp=true

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    1: ノチラ ★ 2017/07/24(月) 10:25:16.82 ID:CAP_USER.net
    高付加価値化」でテレビ事業での生き残りを図ろうとしていた大手電機メーカーには、後々大きな打撃として効いてくるかもしれない“夏の事件”が起きた。

     大手小売りドン・キホーテがPB(プライベートブランド、自社企画商品)として発売した5万4800円の50インチ4Kテレビが、初回出荷台数3000台を1週間で完売。さらに7月14日から予約を再開した2期出荷分1400台も即日完売するという異例のヒットを記録したのだ。

     そもそも4K対応で50インチテレビが5万円台という価格は異例中の異例だ。現在、大手電機メーカーの50インチ4Kテレビは、店頭価格では安くても10万円を切ることはなく、市場平均価格の半額以下の商品に消費者が殺到したのである。


     今回のドンキ4Kテレビは限定生産の扱いで、完売となった2期受注以降の製品の販売はない。だが、こうした動きが呼び水になり、これまで一定以上の価格で売れていた4Kテレビの世界が、価格破壊の波に洗われる可能性は大きい。

     ドンキPBのような「量販店PB」は今後、家電市場に価格形成上のインパクトを与えるだろう。食品では大手メーカーブランドを脅かす存在になったPBだが、家電は、05年にイオンが薄型テレビを出したものの浸透せず今に至っていた。

     ところが、最近ではヤマダ電機が船井電機と組んで4Kテレビを出すなど、ドンキ以外でも量販店PBが広がりつつある。液晶パネルやボードなどが容易に調達できるようになり、PBを量販店向けに生産するメーカーも増えているからだ。

     PBは小売りにとっては客寄せの目玉商品の扱いとなるため、メーカーとは全く異なる価格帯で製品を出すことができる。ようやく事業黒字化の糸口を探し当てた大手電機メーカーにとっては、先行き不安の材料が一つ増えたことは間違いない。
    http://diamond.jp/articles/-/136081

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